糞尿ゴミ部屋など、他社が途中で投げ出した現場を引き継いだこともある。

飛び降り自殺など、他社が辞退した現場を請け負ったこともある。

ヒューマンケアは、他社が及び腰になるような現場にも臆することなく対応している。

そこで取り扱う遺体のほとんどは病気や老衰で亡くなった高齢者だが、中には、若年者や事故遺体・自殺遺体、更に損傷遺体や腐敗の進んだ遺体もある。

湯灌は、葬送儀式の大切なプロセスでありながら、事業の草創期には「死体洗い」と揶揄されたこともあった。

中身としては、御遺体の清浄または清拭・着せ替え・死化粧・納棺などを「作業」としてだけではなく「儀式」としての精神性も伴わせながら行うもので、利用者からは好評を

得ている。

依頼者の多くは、転売を目的に物件を落札した不動産会社。

建物の汚損やゴミ等、ある程度のリスクがあることを承知のうえで落札したものの、実際の物件には覚悟していたリスク以上の問題があることが発覚し、当社に相談が入るケースが多い。

当社は、そこに生じている特別汚損の問題を片付けていく中で、競売物件取引という投機性の高い商いにチャレンジする不動産会社（落札者）の喜怒哀楽と商魂を垣間見つつ、事情に応じた費用と柔軟な作業で不動産会社の商いをバックアップしている。

と同時に、湯灌・死化粧・着せ替え・納棺などを執り行い、更に、状態の悪い遺体には特殊処置・特殊メイク等を施している遺体処置会社でもある。

昨今、特殊清掃業を名乗る後発会社が多い中、遺体そのものに対する処置にも対応している会社は他にはないと言ってもいいだろう。

「特殊清掃」と「遺体処置」、二つの相乗効果により、他社にはない独自のサービスが提供できているものと自負している。

なお、本稿では、故人や遺族への礼儀として、また業務に対する当社の心構えを正確に伝えるためにも、「死体」ではなく「遺体」と尊厳がともなった表記にしたいところだが、情報や知識を客観的かつ的確に伝えるため、あえて所々で事務的な表現を用いさせていただく。

ただ、それを明確に規定する法律があるわけではなく、その定義は曖昧なもの。

一般的には、孤独死・自殺・他殺といった事案が起こった不動産のことを指すが、これらの事例を抱えているからといって、ただちに事故物件と定義されるわけではない。

実際の現場では、対象不動産に対して人が抱く感覚や感情にもとづき、最終的には不動産業者が判断することが多い。

そのため、不動産業者によって扱いが異なったり、意図的な解釈や情報操作が行われたりして、それに起因する賃貸・売買のトラブルが起こりやすかった。

その対策として、2021年10月8日、国土交通省は、新たに「宅地建物業者による人の死の告知に関するガイドライン」を制定した。

このガイドラインは法的拘束力を持つわけではないが、不動産業者の行動基準としての機能を有している。

そして、その不動産価値は否応なく下落する。

当該物件がそうなるのは仕方のないことかもしれないが、その影響が無関係の近隣に及ぶこともしばしばある。

事故物件そのものではないにも関わらす、「部屋が隣・上・下」「家が隣」など、事故物件と近接しているが故にネガティブな影響を受けてしまう。

それは売価や賃料に影響することもあり、家主からすると非常に困った事になるのである。

その中には賃貸物件も多く、ほとんどは原状回復を実現し、新たな居住者を募集した。

その際に課題になるのが、新たな賃料。

それは、単なる孤独死なのか、はたまた自殺なのか、また、汚損の程度や補償の有無によっても変わる。

当社は、不動産取引に臨場する中で貯えた多くの実例をもとに、偏りのないアドバイスを行っている。

その対象は神仏だけにかぎらず、太陽や月、山や石、植物や動物まで及ぶ。

その延長線で物品を神仏化・擬人化したり、物品に霊魂が宿っているように思ったりする。

そこで生まれるのが畏れの心、そして、その先の供養の心。

供養の代表的なニーズは遺品の供養。

ヒューマンケアは寺院と連携し、様々なニーズに対応している。

そしてまた、故人に身寄り（相続人）がないことも多い。

同じ孤独死であっても、生活保護受給者の場合は、一般的な人のケースでは起こりにくい難題が持ち上がることが多い。

同時に、費用、諸手続き、担い手など、人生の後始末には故人とは無縁だった人に負担が生じることが多い。

数々の仕事をこなしているヒューマンケアは、そんな人を強くサポートできる会社である。