依頼主は当該物件の原状回復工事を予定していたリフォーム会社であり、工事着手前に必要最低限の清掃および臭気除去を目的として当社へ依頼があった。
対象物件は築年数相応の木造アパートで、居室は約1R、ユニットバス・ミニキッチン付きの一般的な単身者向け賃貸住宅であった。
居住者は30代男性、職業は警備員。
室内にて孤独死されており、死後推定約10日程度が経過してから発見されている。
家財道具は保証会社によって撤去予定であり、当社への依頼は汚染部分の清掃と一次消臭のみであった。
ただし、遺体が長期間同一箇所にあったことにより、床面を中心に体液由来の汚染および強い腐敗臭が残留していた。

数年に一度の頻度で、特殊清掃に関するご相談をいただいている管理会社からの問い合わせであった。
問い合わせ内容は、
「人が亡くなったわけではないが、対応可能か」
という前置きから始まった。
詳細を確認したところ、居住者が室内で倒れ、出血を伴った状態で一定時間放置されていたとのことであった。
救急搬送後、室内には血液による汚れが残存しており、原状回復に向けた対応が必要な状況であった。
管理会社によれば、日頃から依頼している一般のルームクリーニング業者へ相談したものの、
「血液汚れには対応できない」
との理由で作業を断られてしまったという。
そのため、血痕部分のみの清掃および消毒作業を目的として、当社へ相談が寄せられた。

深夜帯に、トイレ清掃に関する問い合わせの電話を受電した。
依頼内容の詳細については、現地での見積時に説明するとのことであった。
当社への清掃依頼は、全体の約9割が通常のハウスクリーニングでは対応困難な特殊案件であり、本件もその一例であると判断し、翌日以降の現地確認を案内した。
依頼者は20歳代の女性であり、対象物件はその父親が単身で居住していた賃貸マンションである。
間取りは2DK。父親は50歳代で室内にて死亡しており、発見までに約7日間を要しているとの申告があった。
依頼者と故人は生前疎遠な関係であったが、当該物件の賃貸契約において依頼者が連帯保証人となっているため、原状回復に関する対応を行う必要が生じたとのことである。