依頼主は当該アパートの大家であり、故人と同様に高齢の男性であった。

今後この部屋を新たに賃貸する予定はなく、建物自体についても積極的な活用は考えていないとの意向であったため、依頼内容は法的および衛生的に必要最低限の作業に限定し、可能な限り費用を抑えることが求められた。

作業前の室内は、布団上で亡くなられていた形跡が確認され、体液が畳から床下にかけて浸透している状態であった。

また、長年の喫煙によるヤニ汚れが壁や天井、建具全体に付着しており、害虫の発生も確認された。

家具や家電はほとんどなく、生活用品とゴミ類が室内に点在していた。

これらの状況を踏まえ、依頼主の意向を尊重し、残置物および生活ゴミの分別・撤去、汚染の著しい畳の撤去、体液が浸透した床下部分の局所的な清掃および消毒、室内全体の簡易清掃、必要最低限の消臭・除菌処理、害虫防除作業を実施した。

内装の全面解体や建材の交換、長期間の消臭施工など、再賃貸を前提とした原状回復作業は行っていない。

費用については、事前に作業範囲を明確にしたうえで説明を行い、追加作業が発生しない形で進行した結果、一般的な孤独死現場の原状回復と比較して大幅に抑えた内容となった。

作業完了後、依頼主からは、どこまで対応すべきか分からなかったが必要な部分だけ対応してもらえて助かったこと、高額にならず安心したことなどの反応があり、全体として落ち着いた形で案件は完了している。

高齢者の単身生活が増加する中、築年数の古い賃貸物件における孤独死は今後も増加が見込まれるが、本件のように再利用を前提としないケースでは、画一的な原状回復ではなく、状況と依頼主の意向に応じた柔軟な対応が重要となる。

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